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理学療法士とはどんな仕事?その魅力と活躍の場を探る!

理学療法士と患者様

理学療法士ってそもそもなんですか?という人もいるでしょう。普段病院や整形外科クリニックに行かない人にとって出会う機会は少ない職種です。

結論から言うと理学療法士はリハビリテーションの専門家です。運動機能や日常生活動作の改善をするためには欠かせない存在となってきています。

理学療法士の役割

理学療法士の定義と役割

理学療法士はリハビリの専門家。Physical Therapist(PT)ともよばれます。

理学療法士の役割は日常生活動作に必要な身体機能の改善です。理学療法士協会によると以下のように定義されています。

一言でいうならば動作の専門家です。寝返る、起き上がる、立ち上がる、歩くなどの日常生活を行う上で基本となる動作の改善を目指します。

日本理学療法士協会「理学療法士とは」

理学療法士の働く場所や働き方は数多くにわたります。

  • 病院
  • クリニック
  • 介護老人保健施設
  • 介護老人福祉施設
  • 訪問リハビリ
  • 大学教員
  • 専門学校教員
  • 役所
  • 一般企業
  • スポーツジム
  • プロスポーツチーム
  • 整体院

などなど思いつくだけでも多くあります。さらに探すと出てくるかもしれません。

理学療法士が扱う症状や問題

理学療法士が扱う症状や問題は多岐にわたります。基本的には怪我や病気によって身体機能が損なわれた状態の人は全て理学療法の対象になりえます。

そのため理学療法士の中でも多くの専門分野にわかれることになりますし、多大な医学的な知識が求められることになります。

近年は予防医学として、高齢者の介護予防、フレイル予防、健康増進、メタボリックシンドロームなどの生活習慣病に対する指導も取り扱います。さらに、スポーツ現場、産業分野などにも活躍の場が広がりつつあります。

一般的な治療やその目標

一般的には身体機能の検査を行い、問題点を抽出。そこから患者様が必要な動作に求められる機能が残されているかを把握します。

問題があれば動作を行うために必要な機能を回復させる理学療法を行います。

目標は患者様が何をしたいのか、そのために何が必要なのかによって変化します。また、場合によってご家族の希望も聞き、患者様やご家族様双方にとって必要な目標を設定していきます。

理学療法士の専門分野

前述したように医師と同様に多岐に専門分野は分かれます。そのため、認定・専門理学療法士制度というものがあります。

これはより専門性の高い臨床技能を有する理学療法士を育成する制度です。

認定理学療法士の種類は以下のものです。

  • 脳卒中認定理学療法士
  • 神経筋障害認定理学療法士
  • 脊髄障害認定理学療法士
  • 発達障害認定理学療法士
  • 運動器認定理学療法士
  • 切断認定理学療法士
  • スポーツ理学療法認定理学療法士
  • 徒手理学療法認定理学療法士
  • 循環認定理学療法士
  • 呼吸認定理学療法士
  • 代謝認定理学療法士
  • 地域理学療法認定理学療法士
  • 健康増進・参加認定理学療法士
  • 介護予防認定理学療法士
  • 補装具認定理学療法士
  • 物理療法認定理学療法士
  • 褥瘡・創傷ケア認定理学療法士
  • 疼痛管理認定理学療法士
  • 臨床教育認定理学療法士
  • 管理・運営認定理学療法士
  • 学校教育認定理学療法士

さらに深く学んだ存在である専門理学療法士は以下の分野にわかれます。

  • 基礎理学療法
  • 神経理学療法
  • 小児理学療法
  • 運動器理学療法
  • スポーツ理学療法
  • 心血管理学療法
  • 呼吸理学療法
  • 糖尿病理学療法
  • 地域理学療法
  • 予防理学療法
  • 支援工学理学療法
  • 物理療法
  • 理学療法教育

これだけの分野に分かれ多様な領域で活躍する職種です。

理学療法士の資格と教育

理学療法士免許取得まで

理学療法士の養成校に入学する必要があります。具体的には大学や短大、専門学校です。

養成校では大きく分けて以下の4つの分野を学ぶことになります。

  • 一般教養科目
  • 専門基礎科目
  • 専門科目
  • 臨床実習

3〜4年養成校で学び卒業資格を得ることができれば国家試験を受けます。国家試験を無事合格することで国家資格を取得することができ、理学療法士免許を取得することができます。

理学療法士免許取得後

国家資格取得後の教育は大学院や日本理学療法士協会主催のセミナーや各種個人で開催しているセミナーに参加してもいいです。

また、卒業した養成校によっては卒後教育を行なっていることもあります。

日本理学療法士協会では生涯学習制度を取り入れています。協会の主催するセミナーなど参加することで生涯にわたって学びを深めることができます。また、前述したように認定、専門理学療法士制度もあります。

私自身はNSCAのCSCSという資格を取得しました。それによりスポーツの知識が深まり理学療法士だけでなくパーソナルトレーナーとしての職域拡大となりました。

そういった形で日本理学療法士協会だけでなく他分野に活躍の場を広げる理学療法士も数多く存在しています。

理学療法士の治療方法

理学療法士の治療の基本は理学療法となります。

理学療法とは運動、温熱、電気、水、光線などの物理的手段を用いて行われる治療法です。

「理学療法士及び作業療法士法」第2条には「身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう」と定義されています。

理学療法士の歴史と重要性

理学療法の歴史は古代ギリシャ時代まで遡ります。医学として筋力強化や体力回復、精神力向上などの目的で運動を治療に用いるようになってきたのがヒポクラテス(紀元前460〜377)の時代2)です。

さらに、そうした運動をを学問として取り上げたのはアリストテレス(紀元前384〜322)2)とされています。

それだけ昔から理学療法の主軸となる運動は意識されてきているのです。

特に発展したのは第一次世界大戦でのアメリカだといわれています。傷病兵の体力回復や身体機能改善の役割と看護師が担っていましたが、より専門的に行う職種をおいたのが理学療法士の始まりだと考えられています。

日本においては1960年に厚生労働省(当時は厚生省)が年1回発行する『厚生白書』のなかで、医学的リハビリテーションが予防および治療とならぶ医療の重要部門として初めて言及されました。

1965年には「理学療法士及び作業療法士法」が施行されました。

今では理学療法士が必要とされる場は治療のための病院や診療所だけではありません。高齢者の介護や介護予防、スポーツなど、広い分野で必要とされています。

医療にとって治療としての運動療法や物理療法が欠かせない存在となってきているのです。そのため理学療法士が重要となる場面も増えてきています。

理学療法士と他職種との連携

理学療法士に限らず今医療職はチーム医療というものが勧められています。

厚生労働省によるとチーム医療は以下のようにされています。

医療に従事する多種多様な医療スタッフが、各々の高い専門性を前提に、目的と情報を共有し、業務を分担しつつも互いに連携・補完し合い、患者の状況に的確に対応した医療を提供すること

厚生労働省 チーム医療の推進について

理学療法士においては、リハビリテーションのスペシャリストとして患者さんの社会復帰を目指しサポートを行うことが重要となります。

理学療法士が行う他職種との連携の例は以下のようなものがあります。

  • 寝たきりの患者様の体位交換やポジショニングに関する情報を看護師や介護士と共有
  • 退院後の生活に必要な自助具や自宅の環境設定等をケアマネージャーなどと共有
  • 術後の管理やプロトコルなどを医師と共有
  • 栄養状態の把握や栄養状態によって運動負荷の設定を栄養士と共有
  • 薬に関する副作用や効果、リハビリ中の注意点などを薬剤師と共有

など様々な他職種との連携も求められます。どれも患者様にとって重要な情報であり、情報共有をおろそかにすることはリスクとなります。

理学療法士の給料

理学療法士の平均年収は厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」4)5)によると、約437万円とされています。

国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、日本の給与所得者の平均年収は458万円です。そのため理学療法士の平均年収はやや低めであることがわかります。

理学療法士の給料に関してさらに詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。

理学療法士として給料を上げる場合は転職や副業、投資が重要となります。

なかでも投資は余剰資金があればすぐにでも始められますのでおすすめです。貯蓄から投資へと日本政府も勧めている時代です。

投資をさらに知りたい方、投資を始めたい方は下記の記事をご覧ください。

まとめ

理学療法士の運動療法

理学療法士は多岐にわたって活躍していることがわかります。医療において重要な役割と担っているといえるでしょう。

給料面で考えるとやや低いと言えます。その前日本全体の平均給与を得ようと思うと転職や副業、投資が重要となります。

しかし、大きな社会貢献となる職業ですし少子高齢化の今必要とされる場も多いです。理学療法士は予防医学を広める役割の一旦を担っているので医療費削減に繋げることもできる職業となります。

引用とリンク

1)公益社団法人 日本理学療法士協会ホームページ

2)中村隆一, 齋藤宏『基礎運動学』第6版 医歯薬出版, 2003年 p.2-3


基礎運動学第6版 [ 中村隆一(リハビリテーション) ]

3)厚生労働省 チーム医療の推進について

4)令和4年賃金構造基本統計調査:職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)

5)令和4年賃金構造基本統計調査:職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)

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